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数百万人が購読しているはずの朝日新聞東京本社版だったが……。応募者は求人条件に合わない２名だけ、広告代理店からのセールス電話のほうが多かった。一昔前だと数十名の応募者があったのに（求人広告・左）。大きな広告が多くの応募者を呼ぶとは限らない。一人の優秀な応募者がきてくればよし！と願掛けてうったわずか３行の電報並の求人広告第２弾。１行18000円で、これでも54000円（求人広告・右）。
昭和30〜40年代それぞれ100万部以上を目指ししのぎを削っていた「４大婦人誌」がありました。「婦人倶楽部」（講談社）、「主婦の友」（主婦の友社）、「主婦と生活」（主婦と生活社）、「婦人生活」（婦人生活社）だったと思いますが、その後、読者のライフスタイルや価値観の多様化などの荒波を受け、経営不振や倒産などに陥る版元もあり、雑誌の休刊や新雑誌へ方向転換を余儀なくされました。
今、インターネットの発達などで、若者を中心に「新聞をとらない・とっても読まない」「とるなら専門紙」といった傾向がまん延し始めているように思えます。この若者世代を中心とする新聞離れが、かつての「４大婦人誌」凋落のイメージとだぶってなりません。
若者への新聞の求人広告の影響力が一昔前に比べると目を覆うほどダウンしてきたのも、その兆候の一つ。群羊社みたいな零細企業でも、朝日新聞に小さな広告を載せるだけでもかなりの応募者が集まりました。ところが数年前から雲行きが悪くなり、１回の求人広告で集まる応募者数が激減してきました。この傾向は群羊社だけでなく、出版社や編集プロダクションでも大手は別にして同じようです。好況による売り手市場、インターネットへのシフトなど、原因はいろいろあるかもしれません。求人側も求職側も情報の受発信がインターネットや
ネットの求人広告に切り替えても有能な編集経験者の確保は依然として難しいと聞いています。新聞に頼らなくなった若者たちは、本当にニュースソースをテレビやインターネットに切り替えたのではなく、ひょっとしたら、ニュースそのものに耳を傾けたり、考えてみる若者が激減しつつあるのではないでしょうか？「新聞を読まない編集希望者では情けない」という大手編集プロダクション社長の嘆きが深刻に聞こえます。 （ふ）